Wednesday, September 18, 2013

出汁:醤油:みりん:酒 の順ね。

2:1:0.5:0.5←湯豆腐
3:1:0.7:0.3←肉じゃがとかのあの辺りの煮物
4:1:0.8:0.2←天つゆとか揚げ出し豆腐etc
8:1:1:1←寄せ鍋
9:1:0.5:0.5←炊き込みご飯

Thursday, August 1, 2013

脇で聞いていて、凄いなーと思ったこと。

・静かに聴かせようとしない。むしろ子供の無駄口を誘発する。
・聞いている途中で子供が何か思いついたら、一度ぴったり中断して全部喋らせる。本中の単語を聞いて「○○みたいだねー?」と息子さんが口を挟んだら、「え、○○ってなに?」というように。
・話の途中で、ちょこちょこわき道に逸れる。すぐ本線に戻るのかと思いきや、ぐんぐんそこから発展する。
・この「○○さん」って誰のことだろうねー?とか、この○○って何だろうねー?とか、ちょくちょく自分からわき道に逸れ、本の中の言葉について子供に振る。それについて子供が答えると、そこからまた話を膨らませる。
・最後に、「今のお話、どんな場所だったー?」という様な感じで、お話全体を振り返る。


一言で言うと、「聞かせる」んじゃなくて「会話」になってる。お話を聞かせること、お話の内容を伝えること自体が目的じゃなくて、お話を起点に、子供とそのお話について会話することが目的

うちの奥さんの、子供への読み聞かせ方がすごい http://mubou.seesaa.net/article/370249235.html
Tuesday, June 11, 2013
回帰分析
独立性の検定
主成分分析・因子分析
クラスタリング
決定木 / 回帰木
サポートベクターマシン(SVM)
ロジスティック回帰
ランダムフォレスト
アソシエーション分析(バスケット分析)
計量時系列分析

Webデータ分析&データサイエンスで役立つ統計学・機械学習系の分析手法10選

http://tjo.hatenablog.com/entry/2013/06/10/190508

非伝統金融政策

時間軸効果(政策ガイダンスかコミットメントを通じた)で市場参加者の将来期待をコントロールし、イールドカーブ(金利推移)をフラット化させる

国債、MBS、株式といった広義の量的緩和を行う

マネタリーベースをコントロールする

Monday, June 10, 2013
メグライアンのラブコメ最強 友人が教えてくれた英語学習に最も適した映画とその勉強法
http://d.hatena.ne.jp/yomoyomo/20130610/filmforenglish
Sunday, June 9, 2013

「フィリピン人は恐らく世界でもっとも話好きな民族の1つだと思います。みな携帯電話中毒で、いつでもどこでも電話で話し、携帯メールを送っている」

 「それもお金がある人ばかりではありません。1日に2ドル、200円ほどしか収入のない人たちが、携帯電話の使用料に40円も払っているんです」 

深田さんのビジネスは、貧しいけれども携帯電話は生活に欠かせないという人たちのために、「リワード広告」と呼ばれる広告を携帯メールに入れるサービスだ。

 携帯電話の利用者がその広告を読むことで、通信料が割引される仕組み。乏しい収入の中から少しでも長く携帯電話を使いたい人たちにとっては広告を読むことは苦にならない。

 それならばと深田さんが考えたのが、広告を読んでもらうだけではなく、広告主の商品名をショートメールで打って送り返してもらうことだった。

 例えば、読書をしたとき単に読むだけではすぐに忘れてしまう。声に出して読めば覚えておきたい内容を忘れにくくなる。さらに手書きで写せば、記憶される効果はぐんと上がる。

 またこのモデルが面白いのは、いわゆるBOP(Base of the Pyramid)ビジネスの欠点を補う新しいツールにもなり得るという点だ。

 つまり、深田さんの企業(ヨーヨー・ホールディングス=YoYo Holdings)は、自らBOPビジネスを展開する一方で、ヨーヨーの仕組みを使う広告主にとってもBOPビジネスを成功に導きやすくなるというわけだ。


 BOPビジネスとは、周知のとおり、年間所得が3000ドル以下しかない所得ピラミッドの底辺層に向けたビジネスのこと。一人ひとりの所得は低いものの世界に40億人いると言われる数のパワーで、市場規模は約5兆ドル(500兆円)あるとされる。

 日本の国内総生産(GDP)に匹敵する規模である。

 深田さんがDeNAから教わった大切なことは、まず数値管理。常にKPI(Key Performance Indicator=重要業績評価指標)を追求しつつ改善を怠らず、しかも週とか月次の単位ではなく日次で管理すること。

 ちなみにKPIは、安倍晋三政権の産業競争力会議メンバーである楽天の三木谷浩史会長兼社長が、日本のあり方を変えるためには何が目標でどこまで進んだかを如実に示す必要があるとして、産業競争力会議にも導入すべきと提案している。

貧困で悩むフィリピンに日本が必要なわけ日本発、BOP最大の欠点を克服する新ビジネスモデル

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/37968?page=4

Thursday, June 6, 2013

政府成長戦略骨子

◎第1弾

<健康長寿社会・再生医療・創薬>

・最先端の医療技術開発へ「日本版NIH(国立衛生研究所)」創設へ

・再生医療へ細胞培養などを外部委託できるよう法案準備

・薬事法に基づく承認審査期間の大幅短縮へ薬事法改正案を今国会に提出

・民間第三者機関による医療機器の認証を認め審査のスピードアップ図る

・医療機器メーカーの認可制を登録制に緩和、中小企業の参入を促す

<労働政策>

・労働者の能力向上で「労働移動支援助成金」を大幅に増額

・お試し雇用を支援する「トライアル雇用制度」拡充

・資格を取得する若者向けに「自発的キャリアアップ制度」創設

<育児支援>

・認可外保育施設は将来の認可を目指すことを前提に支援

・「待機児童解消加速化プラン」を用意。保育所の待機児童ゼロへ13年度、14年度の2年間で20万人分の保育の受け皿を整備。2017年度までに40万人分の保育の受け皿を確保する

・3年育休を推進する企業への助成金創設を検討

◎第2弾

<インフラ輸出・イノベーション支援>

・「インフラシステム輸出戦略」で2020年までに現在の3倍の30兆円に増加

・イノベーションへのチャレンジ支援で規制・制度改革

・「ビッグデータ」ビジネス普及へガイドライン作成

・自動車の自動走行実験などを進め、「実証先進国」目指す

<民間設備投資促進>

・今後3年間を「集中投資促進期間」に。税制、予算、金融、規制改革、制度整備などあらゆる施策を総動員

・昨年63兆円だった設備投資をリーマン・ショック前の水準の年間70兆円規模に回復

・リース手法を活用、最先端設備の投資を促進

<農林水産業>

・農産物・食品の輸出を倍増、1兆円規模拡大

・生産から加工、販売まで手掛ける「6次産業化」を進め、現在1兆円の市場を10年間で10兆円に拡大

・農地集積など構造改革

・農地の中間的な受け皿機関を創設。農地所有者から土地を借り受け担い手に貸し付けるスキームを構築

・農業・農村の所得倍増

・「農林水産業・地域の活力創造本部」を設置

<クールジャパン>

・訪日外国人旅行者増加へ査証発給要件を緩和

・放送コンテンツ輸出を5年後までに現在の約3倍に拡大、海外での放送枠確保へ官民ファンド創設

◎第3弾

<規制改革>

・インターネットによる一般医薬品の販売を解禁

・健康食品の機能性表示を解禁

・保険外併用の適用となる「先進医療」の審査機関を半減、最先端の医療技術は速やかに「先進医療」と認定し保険外併用の範囲を拡大

・農地集積バンクへの取り組みを強化、農地利用電子マップを整備

<国家戦略特区>

・新しく「国家戦略特区」を創設

・国際的なビジネス環境整備へ、外国人医師が日本で医療できるよう制度見直し

・街の中心部での居住を促進するため容積率規制を緩和

・「国家戦略特区」に聖域はなし

<電力システム改革>

・小売りを全面自由化、発送電分離

・電力システム改革へ向けた法案を国会提出

・今後10年間の電力関係投資は過去10年の実績の1.5倍の30兆円規模に

・石炭火力発電の高効率化を進め、環境アセスメントの運用見直し

<インフラ整備>

・コストを抑え、安全性向上を図る「インフラ長寿命化計画」を今年秋にとりまとめ

・PPP、PFIの活用で、インフラ整備の公的負担軽減

・今後10年で過去10年の実績の3倍の12兆円規模のPPP/PFI事業を推進

<家計>

・一人あたりの国民総所得を10年後に150万円増やす

<その他>

・2020年に外国企業の対日直接投資残高を2倍の35兆円に

・10年間で世界大学ランキングトップ100に10校ランクイン

情報BOX:安倍首相の成長戦略骨子

http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE95404020130605?sp=true

Wednesday, June 5, 2013

ユーロ圏経済は、6四半期連続で生産高の減少に苦しんだ後も力を失ったままだ。欧州中央銀行(ECB)は、6月6日に政策理事会を開く時に行動を起こす必要に迫られている。1つの選択肢は、マイナス金利を導入することだ。

マイナスの預金金利を課すことは、2つの利点をもたらすと考えられる。

 1つは、これらの金利が短期金融市場に浸透するにつれ、ユーロが下落することだ。そうなれば、輸出を刺激し、輸入を抑えることで、需要が下支えされるだろう。
 
 また、この政策はユーロ圏の金融細分化と戦う助けになるかもしれない。欧州北部の銀行が中央銀行に資金を預けるために金利を支払わなければならないとしたら、これらの銀行が南欧の銀行に貸し出しを再開する意欲が高まるかもしれない。

マイナスの預金金利に向けた断固とした行動は、ユーロ圏全体で再びインターバンク(銀行間取引)市場を機能させる可能性がある、とクレディ・スイスのエコノミスト、クリステル・アランダ・ハッセル氏は主張する。

欧州の金融政策:マイナス金利という選択

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/37935

5月23日に日経平均株価が歴代11位の暴落を演じたため、5月第4週の投資部門別売買状況が大変な注目を集めた。巷では、「日本株暴落の原因は昨年からずっと買い越しを続けていた外国人がついに大幅に売り越しに転じた(アンワインド)ため」という解説が数多く流布されていたことから、外国人の動向が特に注目された。しかし、蓋を開けてみると外国人の売り越しはたった44億円であった。最も大きく売り越したのは、信託銀行(つまりは年金基金)で4,659億円だった。

それに年金基金のリバランスによる4000億円超もの売りが値下がり幅の大きさにある程度つながったようだ。年金はポートフォリオの管理上、特定の資産が規定を超えて増えると自動的に売りを出す。最近の日経平均の上昇で自動的に売りを出していたが、日経平均16000円接近で売りが増えるタイミングであった。

さらに興味深いのは、5月30日に突然、日本最大の年金運用機関である年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が運用資産の基本ポートフォリオの運用手法を弾力化する方向にある、という報道が出たことだ。運用を弾力化できれば上記のように無理に売りを出す必要がなくなる。「今後日本株が上昇した時に年金の大きな売りにより冷水をかけることはしませんよ」というメッセージが「どこからともなく発せられた」ということができよう。

 ともあれ、今後の最大の注目点は、アベノミクスの第三の矢である成長戦略の発表をみて、外国人が本格的に売り越しに転じるのかであろう(現時点の売買状況では本格的な売り越しに転じたとは到底言えない)。外国人の期待をつなぐことができれば、来月に迫る参議院選挙での自民党の過半数獲得・衆参ねじれ解消によるアベノミクス・成長戦略のいっそうの推進を見込んで、さらに資金流入が続くというシナリオが期待できる。

日本株暴落の原因が「外国人が大幅に売り越しに転じたため」というのは嘘/Miniトピック

http://www.zaikei.co.jp/article/20130603/134074.html